TOTOがシステムバス受注見合わせ　中東情勢が住宅設備に波及した理由

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なぜ中東情勢がシステムバスに響くのか

カギを握るのは、石油化学の基礎原料であるナフサだ。ナフサは原油から生まれる石油製品の一つで、プラスチック、合成樹脂、接着剤、塗料、溶剤など幅広い素材の出発点になる。住宅設備でも、浴槽のコーティング材や壁・天井フィルムの接着剤、樹脂部材など、表からは見えにくい部分で多く使われている。

各種公開情報によれば、日本のナフサ消費は中東からの輸入に約4割を依存しており、国内生産分も中東産原油の影響を受けやすい。ホルムズ海峡周辺の通航に緊張が走れば、原油だけでなく、その先の石油化学原料の調達にも不安定さが持ち込まれる。

TOTOは4月10日の時点で、中東情勢の緊迫化やホルムズ海峡周辺の通航制限などを背景に、原材料の調達が極めて不安定になっているとして、受注調整や制限の可能性を取引先に通知していた。そのうえで4月13日付の案内で、システムバスとユニットバスの新規受注見合わせを正式に示した。

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「受注見合わせ」は何を意味するのか

ここで大事なのは、今回止まったのが何かを切り分けて理解することだ。

TOTOの説明では、すでに納期を回答済みの案件については出荷を継続する。つまり、現時点で全面的に生産や出荷が止まったわけではない。止まったのは、新規案件をこれまで通りの受注体制で積み上げる部分だ。

また、影響は住宅設備全体に一律で及んでいるわけでもない。トイレなど衛生陶器は通常通り受注を続けるとしており、「家の水回りが全部止まる」という話ではない。今回は、システムバスやユニットバスで使う一部部材の調達不安が、先に表面化した格好だ。

言い換えれば、供給網のなかでも弱い箇所から先に詰まり始めている。見出しの印象よりも、実態はずっと限定的で、かつサプライチェーンの問題として捉える方が正確だ。

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TOTOだけではない　住宅設備各社にも広がる警戒感

今回の動きはTOTO一社の問題では終わっていない。

LIXILは4月10日、中東情勢の緊迫化に伴う製品供給への影響について公表し、石油由来原材料である樹脂などの供給制限やコスト上昇が、生産活動に影響を及ぼす可能性があると説明した。現時点で一律の受注停止には踏み込んでいないものの、価格、納期、受注数量を調整する可能性に言及している。

一方、4月13日時点の報道によれば、タカラスタンダードも中東情勢が長期化した場合、一部商品の納期、数量、価格に影響が出る可能性があると説明している。住宅設備大手が相次いで供給条件の見直しに言及し始めたことは、水回り製品を中心に業界全体が警戒モードに入っていることを示す。

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全国的な欠品ではなくても、個社・個別製品は止まり得る

ここで押さえておきたいのは、国全体の在庫や代替調達余地の議論と、個別企業の製品供給は同じではないという点だ。政府は当面の在庫や代替調達余地を踏まえ、全国一律で直ちに欠品が広がる局面ではないとの見方を示している。

ただし、マクロで一定の余地があっても、ミクロでは別の現象が起きる。特定の有機溶剤や接着剤、コーティング材が不足すれば、特定メーカーの特定製品だけが受注できなくなることは十分あり得る。今回のTOTOのケースは、その典型的な先行事例といえる。

住宅設備で起きているのは、パニック的な全面停止ではなく、石油化学原料を起点とした供給網の目詰まりが一部製品から先に表れている局面だ。この点を見誤ると、過度に不安をあおるか、逆に影響を過小評価するかのどちらかに傾きやすい。

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生活への影響は「新規案件の納期」と「長期化の有無」

足元で影響を受けやすいのは、新築やリフォームで新たにシステムバスを発注しようとしている案件だ。工務店や住宅会社にとっては、納期回答の難しい案件が増え、代替提案や工程の組み替えが必要になる可能性がある。

今後の焦点は二つある。ひとつは、中東情勢とホルムズ海峡周辺の緊張がどこまで長引くか。もうひとつは、各社が国内在庫や中東以外からの調達ルートをどこまで確保できるかだ。短期で落ち着けば影響は限定的で済む可能性があるが、長引けば価格、納期、供給量への影響が住宅設備業界全体に広がる余地がある。

遠い海峡の地政学リスクが、日本の家庭のバスルームにまでつながる。今回のTOTOの動きは、そのサプライチェーンの連鎖を、生活者にも見える形で示した事例といえそうだ。

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（本稿は各種公開情報をもとに作成しました。一部数値は記事掲載時点の情報です）